外資系金融業界に転職したい!難易度や学歴・仕事内容など詳しく解説

  • 2021年12月13日
  • 2022年1月14日
  • 外資系
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外資系金融業界に転職したいけど難易度はどれくらい?

未経験でも外資系金融企業に転職できる?

どんな人材が求められるんだろう?

こんな悩みを抱えてはいませんか?

この記事では外資系金融への転職の難易度や求められる人材などについて詳しく解説しています。

一読することで、外資金融に転職するポイントや必要なスキルなどを理解し、これから自分自身が何を始めるべきなのか理解できるでしょう。

年齢や経験によって求められる資質も参考にして、外資系金融への転職を目指してください。

目次

外資系金融業界の転職難易度は高い

一般的に、外資系金融業界への転職難度は高いと言われています。

その理由は、ただ求人倍率が高いためだけでなく、豊富な知識や高い思考力を求められるためだと言われています。

外資系金融業界の具体的な特徴は、次で解説します。

外資系企業はプロフェッショナルを求める

外資系企業はプロフェッショナルを求める

外資系企業は、プロフェッショナルな人材を求めています。

その理由は、完全成果主義のポジション別採用で少数精鋭なので、すぐに結果を出せる人が必要だからです。

外資系金融で通用するプロフェッショナルな人材とは、次のスキルを持つ人のことを指します。

  • 激しい変化に対応できる人
  • 新しい仕組みを即理解できる人
  • 求めるポジション(マーケティング、営業など)について実務経験がある人
  • 求めるポジションについて、誰にも負けない豊富な知識を持っている人

また、上記のスキルの他に、顧客に満足感や安心感を与えられるような高いコミュニケーション能力や、説得力のあるプレゼンテーション力、高い英語力なども求められます。

これらのスキルは一見多角的に見えますが、金融業のポジションで、自分の業務を遂行するための一転集中的な技術のことを指しています。

「広く浅く」ではなく「狭く深く」、つまり自分の業務で高い成果を上げるために重要な技術のみを研ぎ澄ましている人が求められていると言えるでしょう。

日系大手出身者はゼネラリスト傾向が強く苦戦することも

日系大手出身者はゼネラリスト傾向が強く苦戦することも

外資系企業は自分のポジションについて熟知したスペシャリストを求められるため、ゼネラリスト傾向が強い日系大手企業出身者は苦労するかもしれません。

ゼネラリストとは、企業や仕事について、広範囲にわたる知識をまんべんなく網羅している人のことを指します。

実力や勤続年数に応じて管理職に上がったり、何でも経験できる総合職のポジションが用意されていたり、まずは全体研修をしてから部署に配属したりすることからも、日系企業は一人の社員がすべての業務を網羅することを求めています。

しかし、外資系企業に総合職等はなく、営業職として入社したら営業職、マネージャーならばマネージャー職、というポジション別採用が一般的です。

そのため、長年日系企業で勤めた人は、「専門性が低い」と見なされる可能性があり、外資系金融企業への転職に苦戦するケースが多々あります。

外資系企業への転職では、様々な業務を経験したことではなく、自分の目指すポジション一つに絞って自己PRすることが大切だと言えるでしょう。

外資系金融業界は年収が高く人気!転職に人気な企業ランキング

外資系金融業界が人気なのは、年収が高く、待遇が良いためです。

なかでも高い人気なのが、次の5つの企業です。

1位:ゴールマン・サックス

ゴールマン・サックス

ゴールドマン・サックスとは、アメリカ合衆国に資本を置く金融系企業グループで、株式や債券などのブローカー業務のほか、保険や投資銀行の業務も行います。

日本の支社は東京六本木に位置し、資本金は4億9,000万円と、大規模企業です。

昇給・賞与は年に各1回で、完全週休二日制で、祝日と年末年始休暇、有給休暇が保証されています。

社員の多様性を認める方針で、社員のトレーニングプログラムや各種支援サービスが整っていることが特徴です。

新卒採用とキャリア採用の2つの内定方法があり、求める人物像は起業家精神と行動力、洞察力が高い人です。

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2位:シティグループ

シティグループ

シティグループは、マンハッタンに本社を置く金融関連企業の持株会社で、100億円以上の資本金を持ちます。

年収の幅は広く600~1,800万円で、有給消化率が73%と高いことが特徴です。

高い年収だけでなく、土日祝日と年末年始の休暇や、産休・育休、生理休暇、パーソナルケア有給休暇などが整備されており、仕事と生活のバランスを取りやすいところも、人気の理由の一つです。

社内には従業員が休憩やミーティングに使用できるフリースペースや、子育て中の女性が安心して働くための託児所などが完備されています。

そのほかシティグループは、外資系企業には珍しく、退職給付制度や介護サポートプログラムなどの福利厚生も整っています。

社員の性別や年齢ではなく、実力や可能性に応じて仕事を割り振る社風が定着しており、自分が担当する業務のスペシャリストを目指せる点が高く評価されている会社だと言えるでしょう。

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3位:UBSグループ

UBSグループ

UBSグループは、スイスに拠点を置く金融機関です。

日本における企業展開の内、UBS証券株式会社の資本金は321億円で、安定性が高い大企業だと言えます。

UBSグループのベース給は600~700万円で、インセンティブを含む平均年収は1,100万円と、高収入が見込めるでしょう。

完全実力主義ですが、完全週休二日制で年末年始休暇があり、勤続年数による年次有給休暇(15~25日)のほか、産休やボランティア休暇などの制度が充実しています。

借り上げ社宅や従業員支援プログラム、福利厚生倶楽部などがあり、外資系企業のデメリットである福利厚生の薄さをカバー、長年日系企業で勤めた人でも中途採用で挑戦しやすい職場だと高評価を得ています。

UBSグループが求職者に求めるのは、主体性と責任感、問題解決力の3つです。自信のある人は、ぜひ挑戦してみてください。

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4位:クレディ・スイス証券

クレディ・スイス証券

クレディ・スイス証券株式会社は、早期から日本に参入した証券会社で、証券や投資銀行業務を総合的に展開しています。

資本金は781億円で、ベース給は700~900万円、インセンティブやボーナスを含む平均年収は1,000万円前後です。

日系企業のような福利厚生は充実していませんが、交通費と家賃補助はある模様です。

現在は女性従業員の雇用促進や年次有給休暇取得率100%を目指すなど、風通しのよい社風への転換を計画しています。

クレディ・スイス証券株式会社が求めるのは、体力や忍耐力のある人材や頭の回転が速い人材です。

また、証券や投資銀行にまつわる事業なので、顧客との信頼関係を積める高いコミュニケーション能力のある人が重宝されるでしょう。

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5位:バークレイズ

バークレイズ

バークレイズ証券とは、イギリス・ロンドンに資本を置く国際金融グループで、投資銀行やリテール、ウェルスマネジメントなどの事業を展開しています。

資本金や329億円で、平均年収は900万円前後との情報があります。

業務量が多いですが、育児休暇や病欠に対する理解は高く、ガッツリ働きたい人にとっては楽しめる職場です。

求職者に求めるのは顧客の潜在ニーズを発見するスキルで、高いマーケット感覚があるかどうかも重視されます。

緊張感を持って仕事に取り組める人や、目まぐるしく変化する金融マーケットを分析する力が高い人は、バークレイズ証券で内定を勝ち取ることができるでしょう。

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外銀への転職は未経験では難しい?20代は学歴も重要

外銀への転職は未経験では難しい?20代は学歴も重要

スペシャリストや即戦力を求める外資系金融業では、一見業務未経験の人が入社することは困難なように思われます。

しかし、新卒~27歳位の求職者については、職歴ではなく、学歴を元に判断されるケースが多いようです。

20代で外資系金融業に転職する場合は、次の3つでアピールできることがないか、スキルの棚卸をしてみましょう。

20代前半や半ばは学歴で判断されることもある

20代前半や半ばは学歴で判断されることもある

まだ十分な職歴がなく、実力の差がない20代前半から半ばの求職者は、学歴を基準に評価される可能性があります。

評価内容は出身大学だけでなく、成績やサークル活動などを通して培ったスキルも問われます。

学生時代に力を入れたこと、いわゆる「ガクチカ」は必ずと言っていいほど尋ねられるので、具体的に話せるよう事前の対策が必須です。

もし最終学歴が不利な場合は、高校時代まで振り返ったり、別で就職に役立つコースや通信制大学を受講したりするのもおすすめです。

語学力や資格も大切

語学力や資格も大切

語学力の高さや資格の有無も、書類選考時によく見られる項目です。

資格は求職者のスキルを客観的に評価できるため、自己PRやガクチカよりも重視される場合があります。

特に社会人歴が浅い場合は、職歴よりも資格や語学力を重視されると言えるでしょう。

語学に自信がある場合は、それを客観的に証明するためにTOEICやIELTSの受験をおすすめします。

また、IT系の外資系企業であれば、国家資格や国際的に通用するIT系資格を取ることがおすすめです。

社風に馴染めるかをよく見られる

社風に馴染めるかをよく見られる

職歴や経歴で十分に評価できない内は、即戦力性よりも、社風に合うかどうかもチェックされます。

外資系企業は日本の企業と違い、人材の流動性が高く、個人がやりたいことと企業の求めることの相性を重視するケースが多々あります。

特に人気の企業であれば、応募者を絞るために、性格や将来のビジョンを重視します。

そのため、たとえ年収やキャリアパスが魅力的だとしても、飛びつくように応募するのは推奨できません。

現在は日本に進出している海外法人の企業も数が多いため、地道に探せば自分にピッタリ合う企業が見つかるはずです。

事前に企業研究を重ね、自分との相性を確かめることが大切だと言えるでしょう。

外資系金融業界に30代で転職する場合は実績が重要

外資系金融業界に30代で転職する場合は実績が重要

外資系金融業界に30代で転職する場合は、20代の頃と比較して実務経験や実績が重視されます。

面接官は、特に次の2つを重点的にチェックしています。

実績や経験が何よりも大切

実績や経験が何よりも大切

一般的に30代となれば、若手社員ではなく中堅社員としてみなされます。

たとえ有名大学や大学院卒であっても、学歴よりも重視されるのは20代から現在までの実績や経験です。

面接では学歴や「ガクチカ」よりも、前職で上げた成果や経験について多く語る必要があるでしょう。

どれだけ自分の実績について具体的に話せるかが内定の鍵なので、自分の新卒から現在までのキャリアについて時間をかけて振り返りましょう。

職務経歴書では具体的な成果の数字を書くことと、面接官があなたを採用することで得られるベネフィットを想像できるように工夫することが大切です。

マネジメント経験も求められる

マネジメント経験も求められる

企業やポジションによってはマネジメント経験を求められます。

マネジメントとは、管理職経験やプロジェクトの推進、チームリーダー経験、新人の教育経験のことなどを指します。

現在は地位の高いポジションに応募していないとしても、今後リーダーを任せるかもしれないため、重視される傾向にあるのです。

年収が高ければ高いほど、マネジメント経験を必須経歴としている企業が増えるため、応募する際は求人詳細の「必須条件」や「歓迎スキル」の項目を確認しましょう。

外資系金融業界の仕事内容とは?

一口で外資系金融業界と言っても、企業や部署によって仕事内容は大きく異なります。

主な業務としては、次の5つが挙げられます。

顧客の資産形成支援や運用

顧客の資産形成支援や運用

資産形成支援は、顧客(個人)を対象に、資産形成や資産運用についてアドバイスを行う業務です。

ファイナンシャルプランナーとしての知識や資格を求められ、顧客から信用を得られる人材であることが大切です。

事業内容や資産の種類によっては、ファイナンシャルプランナーとしての資格だけでなく、不動産鑑定士や証券アナリストなどの資格が必要になる場合もあります。

企業のファイナンス業務やM&A関連

企業のファイナンス業務やM&A関連

法人企業に対し、ファイナンス業務やM&A関連を行うのも、金融業界の仕事です。

ファイナンス業務とは、経営者の立場に立ち、ビジネスモデルを立案したリ、財務面から経営に携わることをです。

M&A業務とは、Mergers&Acquisitionの略で、企業の合併買収のことを指します。

どちらの業務でも求められるのは、目的や条件の洗い出しを可能にする高いリサーチ力や、経営状況を把握する力、資料を集める力、面談をスムーズに進めるコミュニケーション力やプレゼンテーション力などです。

M&Aを行うのは、主に外資系投資銀行や証券会社、メガバンクなどが当てはまります。

資産家などの審査・調査・分析業務

資産家などの審査・調査・分析業務

資産家の審査や調査分析業務を行うのも、金融業界の役目です。

資産家や企業が、健全に資産を形成できているか把握するため、経営状況を調査したり、機市場分析を行ったりします。

この業務に携わるためには、証券アナリストとしての知識や資格が求められます。

金融商品の開発・販売

金融商品の開発・販売

金融に関する新しい仕組みやサービス、商品などを開発し、販売するのも金融業界の務めです。

一般的に、金融商品の開発には金融に関する高い知識と開発力が求められます。

また、販売する際には、マーケティング能力や獲得したリードを育成する力、既存顧客を長期的に育てていくための営業的な力などが総合的に必要になります。

金融システムの開発や保守

金融システムの開発や保守

開発・運用している金融システムの保守なども、金融系企業の仕事の一つです。

金融業界では、顧客の資産というセンシティブな商材を扱うため、高いシステムの運用力や課題解決力が求められるでしょう。

市場や取引に関する幅広い知識やシステムに関する知識、作業効率化の知識が身に付けられるため、キャリアアップにつながる職業です。

外資系金融業界への転職に求められる人材

海外の風潮を取り入れ、日系企業とは違う働き方をする外資系金融業界では、当然求められるスキルや人材にも特徴があります。

高い英語力や自己研鑽力などを筆頭に、重視されやすい特徴を5つご紹介します。

英語力がある

外資系企業は、海外のクライアントや上司、同僚と接する機会が多くあります。

ミーティングや業務連絡は当たり前のように英語で行われるため、高い英語力を求められるでしょう。

一般的に、外資系企業で働くために必要な英語力はTOEIC換算で700点以上です。

外資系企業では単純な読解力だけでなく、自分の意思を伝えるスピーキング力や思考力も問われるため、ただTOEICのスコアが高ければ良いわけではありません。

また企業によっては英語だけでなく、中国語やドイツ語などの多言語を求められるケースもあるので、事前に確認しておきましょう。

経験と実績が必要

実際に前職で目に見える実績を出したことのある人は、採用される確率も高いと考えられます。

外資系の金融企業は完全実力主義で、即戦力となる人材を好むためです。

広く浅くのゼネラリストよりも、一転集中型のスペシャリストのほうが高い需要があるので、いずれ外資系金融業界を目指している人は、それを見越したスキルや成果を積み上げると良いでしょう。

自己研鑽ができる

自ら進んでスキルアップや資格取得に取り組める向上心の高い人は、外資系企業が好む人物像と一致しています。

外資系企業は実力主義で業務量が多いことが特徴です。

成果を出せない人は不必要でリストラのリスクがあるなかで、事業の発展に携わらなければならないため、多大なプレッシャーがかかります。

そんな多忙の中でも、どうすれば業務の効率化が図れるか、どうすれば自分のスキルが向上するかを考えられる人は、外資系金融業界にチャレンジしてみてください。

精神的にタフ

精神的にタフな人材も、外資系金融業界で求められます。

外資系金融業界は、社員一人ひとりに与えられる業務量が多く、ストイックに働くことが求められます。

仕事量が多い中で完全成果主義の風潮があるため、重たいプレッシャーを感じるシーンが多いでしょう。

プレッシャーが大きい状況でも自分の仕事に責任を持って取り組める人や、多忙感を楽しめる人は、外資系金融企業でも高い成果を出せると考えられます。

コミュニケーションスキルも重要

外資系金融業では、コミュニケーションスキルも重要です。

なぜなら、日系企業とは異なり、国際色豊かな社員やクライアントが集うためです。

海外出身の社員やクライアントとは、言葉も違えば文化も異なります。

仕事を円滑に進めるためには、異文化を理解・尊重し、お互いに食い違いすることなくコミュニケーションを取る力が求められるのです。

外資系金融業界への転職に役立つスキルや資格

外資系金融業界への転職を有利に進めるためには、実務に役立つスキルや、自分の能力を客観的に証明するための資格を持つことをおすすめします。

次の5つのスキルや資格は、外資系金融業界への転職に役立つので、チェックしてみてください。

TOEIC850点以上

TOEIC850点以上

外資系金融業界に転職する場合は、TOEICで850点以上の英語力が求められます。

金融業界に関する専門用語は難しく、会議や業務連絡で用いられる英語が難しいためです。

特に海外の顧客や部門を相手にする部門や職種の場合、ビジネスレベルと言わず、帰国子女レベルの流暢な英語力を求められる場合もあります。

入社当時に英語力を求められなくても、役職が上がるにつれて自ずと英語力が必要になるケースもあります。

英語力に自信がない場合は、日本国内に顧客を持つ金融企業や、顧客とのディスカッションを求められない職種に就くことをおすすめします。

MBA

MBA

MBA(経営学修士号)は、転職活動時の書類選考だけでなく、実際に入社してからも役に立つ資格です。

MBAとは、企業経営全般に関する知識があることを示す資格で、外資系企業で働く際に大いに役立ちます。

海外の大学で取得することが一般的ですが、現在は日本の慶應義塾大学や名古屋商科大学などでも取得可能です。

その他、英国国立アングリア・ラスキン大学のMBA取得プログラムのように、日本にいながら短期間でMBAを取得できる海外大学のコースも多数あるので、転職前にスキルアップを目指したい人はぜひチェックしてみてください。

米国公認会計士

米国公認会計士

米国公認会計士の資格は、外資系金融業界で現在最も注目されている資格のひとつです。

アメリカ合衆国で発行されている米国公認会計士の資格は、英語を用いた試験に合格しなければ取得できません。

そのため、この資格を持っていることは経済学概論や財務会計、商法や税法などについて深い知識をあることだけでなく、高い英語力があることも証明します。

海外企業との取引が多い外資系金融業界では、日本の公認会計士よりも、米国公認会計士の資格のほうが有利だとみなされます。

国際秘書検定

国際秘書検定

英語と日本語の両言語を用い、外資系企業等の経営陣をサポートする力があることを証明する国際秘書検定の資格も、外資系金融業界への転職に役立ちます。

国際秘書検定はCBSとも呼ばれ、2つのレベル(プライマリー試験とファイナル試験)に分けられています。

ファイナル試験は、プライマリー試験に合格後に受けられます。

国際秘書検定は、2005年時点で有資格者が約400人と少ないにもかかわらず、企業からの需要が高い資格の一つです。

もし秘書としての実務経験があり、英語の運用力にも長けている人であれば、今からでも取得して損のない資格だと言えるでしょう。

国際会計検定

国際会計検定

東京商工会議所が発行している国際会計検定の資格は、アメリカ合衆国の会計基準や国際財務報告基準に関する知識が求められます。

設問はすべて英語で行われるため、国際会計検定の資格を持っていることは、海外の財務に関する知識と高い英語力を持っていることの証明になります。

アメリカが州国の会計基準に則っているとはいえ、この資格はアメリカ以外に資本や顧客を持つ企業でも多いに役立ちます。

近年では、アメリカ合衆国やイギリス、オーストラリアなどの先進国だけでなく、アジア諸国との取引も盛んなので、この資格を持っている人材はますます重宝されるでしょう。

外資系金融機関への転職におすすめ!外資系転職エージェント

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まとめ|外資系金融業界の転職には語学と経験必須!

外資系金融企業は、即戦力として働けるスペシャリストを求める傾向にあり、転職難易度は高めです。

職歴に差が生まれにくい20代の内は学歴や「ガクチカ」を重視されることもありますが、30代以降では実務経験やスキル、資格を求められます。

また、海外に顧客を持つ場合は高い英語力やコミュニケーション力も必要になるでしょう。

外資系金融業界で働く場合は、一般的にバックオフィスでTOEIC換算800点の英語力が、営業やフロントとして働く場合には850点以上で帰国子女レベルの英語力が必要です。

転職を成功させるためには、自分自身の英語力や金融に関するスキルを磨くだけでなく、転職エージェントを活用することも大切です。

「リクルートエージェント」や「ロバートウォルターズ」などの専門転職エージェントでは、外資系金融業界の非公開求人や質の高い転職ノウハウを提供してもらえるので、ぜひ活用してください。

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