外資系企業への転職でリストラはある?

「外資系企業に転職してもすぐリストラされるって本当?」

「外資系転職ではどうしてリストラされるの?」

「外資系企業に転職した後にリストラされたらどうすればいいの?」

こんな悩みを抱えていませんか?

この記事では、外資系企業に転職する際に意識したいリストラについて解説しています。

最後まで読むことで、外資系企業に転職後の働き方や突然のリストラ対策について具体的にイメージできるでしょう。

外資系企業でリストラされた後の動き方も参考にして、転職を成功させましょう。

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目次

リストラは当たり前だからやめとけ?外資系企業の特徴を解説

外資系企業と聞くと、リストラは当然というイメージがあります。

また、日系企業とは異なるカルチャーを持つこともあり、「安易に転職しない方がよい」「外資系だけはやめとけ」と言われることもあります。

イメージ通り、外資系企業では日系企業の常識は通用しません。

そこで、外資系企業特有の風潮やカルチャーについて解説します。

  1. 完全実力主義で成果主義
  2. 終身雇用制度はない
  3. 計画から実行までがスピーディー
  4. 退職金は出ないことが多い

完全実力主義で成果主義

外資系企業では、実力と実際に出した成果が全てです。

そのため勤続年数や残業時間、年齢性別で昇給額やポジションを決められることはありません。

完全実力主義・完全成果主義のメリットは、年齢や性別関係なく高収入と役職を目指せることです。

一方で成果が出せなければリストラされるリスクがあるため、緊張感やプレッシャーを感じやすいのがデメリットです。

終身雇用制度はない

外資系企業では、キャリアアップのために転職することが当たり前です。

日系企業のように、一度入社したら定年まで勤め上げるという風潮はほとんどありません。

それに伴い、退職金制度や社員を守る制度はあまり充実していないのが現状です。

福利厚生は薄いですが、自分の興味や会社とのマッチ度、住みたい場所の変化によって気軽に転職できる点はメリットと言えるでしょう。

計画から実行までがスピーディー

外資系企業は、計画の立案から実行までがスピーディーです。

情報が不足している状態でも、見切り発車でプロジェクトが始動することもあります。

一方で日系企業は、会議や資料集めに時間をかけ、安全であることを確信してから行動するため、大きな違いがあります。

日系企業では承認されないような計画でも速やかに実行できる点はメリットです。

しかし、現場の流れについていくことが難しいというデメリットもあります。

退職金は出ないことが多い

日本では、1年以上勤めれば退職金が出る企業が多くあります。

しかし外資系企業では従業員の転職は当たり前で、人材の流動性も高いのが特徴です。

転職は特別なことではないため、退職金制度を用意していない企業が多いことに注意しましょう。

外資系企業で勤める場合は、自分で確定拠出型年金制度や積み立てNISAなどの制度を使い、老後資産を確保する必要があります。

外資系企業は突然リストラされる?実情を解説

完全実力主義で成果主義の外資系企業では、リストラが日常的に行われます。

どのようなシチュエーションでリストラが行われるのか解説します。

  1. 部門解散で部署ごとリストラされる
  2. 試用期間や新卒でリストラされる
  3. 早期退職制度や希望退職制度で退職者を募る場合も
  4. マネージャークラスのリストラもある
  5. コロナが理由でリストラされる可能性も

部門解散で部署ごとリストラされる

外資系企業では、コストカットで不採算部門を丸ごとカットするケースがあります。

日系企業の場合、部門解散でポジションを失った社員の受け皿を用意することが多いですが、外資系企業は違います。

なぜなら「A部門の営業」「B部門のカスタマーサクセス」というように、外資系企業ではジョブ型採用が当たり前だからです。

そのため、部門解散でポジションを失った社員に、新しい配属先を用意することは稀です。

試用期間や新卒でリストラされる

試用期間中の働きぶりが悪い社員や、ポジションに適性のなさそうな新卒社員をリストラする可能性もあります。

外資系企業には、日系企業のような「社内で人材を育てる」という風潮がありません。

求められるのは即戦力となる人材です。

そのため、短期間で成果を出してくれなさそうな社員に退職勧奨をし、退職してもらうケースも少なくありません。

早期退職制度や希望退職制度で退職者を募る場合も

企業の業績悪化や業務効率化、部門の少数精鋭化等を目標として、早期退職制度や希望退職制度で退職者を募る場合もあります。

早期退職制度とは、退職金の優遇を条件に定年前に退職を促すことです。

早期退職制度は、誰でも活用できます。

退職金の上乗せ交渉等もしやすいため、厳密にはリストラとは異なります。

希望退職制度とは、自ら退職を希望した社員に多めの退職金を渡し、人員削減を図る制度です。

希望退職制度を利用すると多めに退職金を貰えるだけでなく、会社都合扱いとなり、失業給付が優遇されるなどのアドバンテージがあります。

マネージャークラスのリストラもある

外資系企業は少数精鋭を好みます。

そのため不要だと考えられるマネージャークラスのポスト削減を目的としてリストラされる可能性もあります。

ただし、外資系は40代での転職も当たり前の世界です。

それに加えマネジメント経験があるベテランは需要が高いことが特徴です。

リストラが多いということは、その分求人を出す会社も多いことを意味するので、エージェント等を活用して転職活動を進めましょう。

コロナが理由でリストラされる可能性も

新型感染症の流行により、多くの外資系企業で経営形態や損益が変化しました。

そのため、コロナが原因で人員カットや不採算部門の削減でリストラされる可能性があります。

外資系企業の場合、日本国内での被害がなくても本国の影響を受けてしまうため、リストラのリスクは日系企業よりも高くなります。

外資系をクビになった(クビにした)人の体験談まとめ

外資系企業をクビになった人や、社員をクビにした人の体験談をまとめました。

  1. 上司に嫌われたり外国人に嫌われたりしてクビ
  2. 不採算部門は丸ごとクビ
  3. 業績悪化で社員の半分以上リストラ

上司に嫌われたり外国人に嫌われたりしてクビ

外資系企業では、本国の社員や上司に嫌われたことが原因でリストラされる可能性があります。

外資系企業は人材の流動性が高く、個人主義ではありますが、企業と従業員がWin-Winであることを望みます。

そのため人間関係をうまく構築できないと、リストラのリスクが高まります。

不採算部門は丸ごとクビ

リストラ計画をする際には、採用活動や投資を中止した後に、不採算部門を丸ごとカットします。

たとえ高い能力を持っている人でも、不採算部門にいるだけで問答無用でリストラされると証言しています。

また、英語力が低い人も実力がないと見なされるようです。

業績悪化で社員の半分以上リストラ

業績悪化に伴い、突然社員の半分がリストラされるシーンを目の当たりにした体験談です。

世界的に有名な企業であっても、業績悪化時には容赦なく人件費を削減するようです。

外資系企業でリストラ(クビ)になる前兆

「外資系企業で突然クビになる」と言っても、実際に退職勧奨される前には何かしら前兆があります。

下記の特徴に当てはまる人は、リストラ対象になりやすいと言われています。

  1. 社内ニート化する
  2. 企業業績が低迷する
  3. 他部署で人員整理が始まる
  4. 上司との関係が悪化する
  5. 会議に招集されなくなる
  6. 仕事の評価が低くなる

社内ニート化する

自分にだけ業務を与えられず、社内ニートになる時間が長い場合は要注意です。

社内ニートになることは、その社員に与えられる業務がないということです。

実力不足であったり、成果を出せていない期間が長引いたりすると、徐々に割り振られる仕事量が減少していきます。

企業業績が低迷する

企業業績が低迷した場合は、コストカットが実施されます。

いてもいなくても変わらない社員や、替えのききそうな社員はリストラ対象になりやすいので注意が必要です。

外資系企業に転職する場合は、入社後に業務を出すだけでなく、自己研鑽して自分の市場価値を高めていくことが重要です。

他部署で人員整理が始まる

業績悪化や経営方針の変更があり、他部署で人員整理が始まった場合も注意が必要です。

自分の所属する部署も整理の対象となる可能性があります。

また、早期退職希望者の募集を開始した場合も、暗に退職を促されている可能性があります。

水面下で転職活動を始めたり、退職勧奨された後の行動について調べたりすることをおすすめします。

上司との関係が悪化する

上司との関係が悪化し、業務に支障が出始めると、リストラに繋がる可能性があります。

外資系企業は個人主義で、部下も積極的に意見を出すことが良しとされています。

一方でスピーディーな業務と合理主義を好むため、厳しい上司が多いのが現状です。

個人主義とはいえ、上司の命令やリクエストには答える必要があります。

上司の命令に背いたり、望む成果が出せなかったりすると、合理主義の名のもとにリストラとなるケースも少なくありません。

会議に招集されなくなる

今まで呼ばれていたはずの会議に招集されなくなった場合も近々リストラされるリスクがあります。

会議に呼ばれないのは、プロジェクトに必要な戦力だと見なされていないということです。

「いてもいなくても変わらない」と判断されているため、リストラのリスクは高いと言えるでしょう。

次の面談や査定までに挽回し、自分が会社にとって価値のある人材だと証明する必要があります。

仕事の評価が低くなる

仕事の評価が低い状態が続くと、リストラされるリスクが高まります。

外資系企業は成果主義のため、勤続年数や残業時間が長いことが評価されることはありません。

コンスタントに高いパフォーマンスを発揮できなければ、次第に与えられる業務量が減ったり、会議に招集されなくなったりするでしょう。

外資系で退職勧奨(リストラ)されたらすること

外資系企業で退職勧奨された場合にすることをまとめました。

  1. パッケージの交渉をする
  2. リストラのパッケージの費用相場は?税金はどうなる?
  3. 転職活動をする
  4. リストラ後は転職エージェントの利用がおすすめ

退職勧奨(リストラ)専門の弁護士に相談する

自力で特別退職金の交渉ができない場合は、リストラ専門の弁護士に相談しましょう。

現在は初回無料や格安で相談できる弁護士の数が増えています。

インターネットで「リストラ 弁護士」と検索すれば、不当解雇や退職勧奨に強い法律事務所が多数ヒットするので、利用してください。

パッケージの交渉をする

外資系企業には、パッケージと呼ばれるリストラ時に貰える特別退職金制度があります。

リストラを言い渡された際は、かならずパッケージの交渉をしましょう。

提示された金額に不満がある場合は、増額交渉することも可能です。

一人で交渉するのは難しいので、弁護士を雇うことをおすすめします。

リストラのパッケージの費用相場は?税金はどうなる?

外資系企業のリストラ時に貰えるパッケージの相場は、賃金の3か月~1年半分です。

実際の金額は、企業の規模や風土、リストラ対象者の評価、ポジションによって異なります。

退職金は「退職所得」と見なされ、所得税と住民税の課税対象となります。

ただし退職所得の控除額に収まる場合、税金の支払いは免除されます。

転職活動をする

リストラの話が出たら、速やかに転職活動を始めましょう。

パッケージの交渉中等ですぐに動けない場合でも、履歴書の準備やキャリアの棚卸等は進めておくと安心です。

求人サイトや転職エージェントに登録するだけでも、忘れない内にしておきましょう。

退職後に転職活動を始める場合は、失業給付金の申請なども忘れないようにしてください。

リストラ後は転職エージェントの利用がおすすめ

リストラ後の転職活動には、外資系企業に強い転職エージェントの利用がおすすめです。

転職エージェントには、企業や転職活動に関するノウハウが蓄積されています。

また、自分のキャリアを見つめ直すきっかけになるだけでなく、非公開の優良求人に出会うきっかけにもなります。

エージェントによって取り扱っている求人表が異なるので、複数併用すると選択肢が広がります。

リストラ後の挽回におすすめの転職エージェント

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まとめ|外資系転職はリストラのリスクを踏まえて進めよう!

外資系企業は、日系企業とは異なる風潮や文化を持っています。

完全実力主義で成果を出せるかどうかのみで判断され、勤続年数が評価されることはほとんどありません。

終身雇用前提で採用される日系企業とは違い、リストラや転職は当たり前なのが外資系企業です。

外資系企業でリストラされる理由は、社員の実力や評価だけではありません。

不採算部門のコストカットやポスト削減、日本での事業撤退などを理由にクビになる可能性もあります。

突然リストラされると言われますが、実際には社内ニート化や企業業績の低迷、会議に招集されない等の前兆があります。

そのため「リストラされるかも」と感じたら、弁護士を探したり、転職活動を始めたりする等の対策をすることが大切です。

外資系企業はリストラのリスクがありますが、成果を出せれば年齢性別関係なく高い評価を得られます。

入社後に考えられるリスクを踏まえた上で転職活動を始めましょう。

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